合理的配慮を受けるためには自己分析が重要？就労へのステップアップをサポートします！

合理的配慮はどのようなステップで受けられるのでしょうか?
厚生労働省のHPでは、その手続きについても「合理的配慮の手続き」として下記のように説明しています。

（厚生労働省HP合理的配慮概要より抜粋）

合理的配慮は、働く人達が黙っていても企業が自動的にしてくれることではなく、面接時や採用時、採用後にも障がいのある就労者が事業主にその都度自分から申し出て話し合うことが前提となっています。基本的に、企業は本人から相談のあった内容に対して配慮を行うということがベースです。

しかし、何でも相談すれば配慮してもらえる、ということではありません。合理的配慮とわがままは似て非なるものです。

例えば、「指摘」というものを取り上げてみます。指摘されることが苦手な方は少なくないと思いますが、苦手だからといって「ミスしても指摘しないで欲しい」というのはわがままになってしまいます。ミスしても指摘がなく作業に対して改善がなければ、自分だけでなく一緒に働く人達の混乱を招くことに繋がってしまいます。「指摘」が苦手ということであれば、伝え方に対して一定のルールを設けていただくなどの内容であれば合理的配慮とみなされることもあります。

今後永くその職場に定着して働き続けるためには、自分の障がい特性をしっかり理解し、勤務上支障になるだろう事情を自分から職場の上司や同僚に発信できることがとても大事ではありますが、その内容が合理的配慮にあたるのかそれともわがままと受け止められてしまうのかしっかり分析することが大事になってきます。

プラーナでは、「就労」だけでなく、「定着」も見据え、職場で配慮してもらいたいときに、何をどのように伝えればよいかを学ぶSSTや、ビジネスシーンでの報連相(報告・連絡・相談)スキルを学ぶビジネスマナーやコミュニケーションのカリキュラムがあります。自分の障害や体調をしっかりと理解して周りに発信できるように、自己理解や自己分析を段階的に行っていくカリキュラムもあります。コミュニケーションが苦手、就労経験がないのでイメージしにくいという方も、皆さんに合わせてステップ・バイ・ステップで進めますので、少しずつ段階的に学んでいただけます。